四十九年の着工床面積の合計一億九、九〇〇万平方メートルは、ほぼ四十四年の水準である。五十年も一億九、六〇〇万平方メートルと前年を下回り、はっきりと実質工事量の減少傾向が出ている。完全な逆戻りである。とくに非住宅部門はピーク時の四十八年に比べて半減に近い状態にある。ホテル・商業・レジャー関係は、大きく落ち込んでいる。五十年の会社・法人の着工床面積は、四十八年の四割の水準と惨たんたる結果になった。建築費の値上りの影響が、ビルの構造別にみてもはっきり出ている。
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大型ビルを中心とする鉄骨鉄筋コンクリート造の落ち込みは、もっとも大きく、ピーク時の三七％の水準である。数量が基準となる鋼材・建材・セメントなどの関連業界には、この影響が出ている。四十九年の国内向けの鋼材使用量は、四十八年度の鋼材使用量三、四八五万トン（全鋼材使用量の五一％）から二、四六七万トンと二九％の大幅減、五十年も不振に終わった。五十年代に入ってもこの傾向が続いた。